2005年10月28日

ネットの動画コンテンツ利用者が大幅拡大

 ネットもいよいよ動画の時代に突入か?

 ネットレイティングスが、今年9月のインターネット利用動向情報サービスの調査結果をまとめました。これによると、テキストが主流であったインターネットが動画コンテンツへ移行する大きな波が押し寄せているようです。

 今年4月にサービスを開始したUSENの「GyaO」が、9月には家庭からの月間利用者が206万人、MSNの「MSN ビデオ」の利用者も150万人に迫る勢いで、先行するヤフーは284万人、BIGLOBEは209万人と、動画配信サービスの利用者は順調に増加しています。

 特に「GyaO」はCMによって視聴を無料化しており、このようなモデルが今後動画サービスの充実の原動力になると感じました。映画なども結構大きな画面で見ることが出来ます。何らかのバッファ技術などを使っているのかもしれません。

 楽天とTBSの統合問題など、派手な動きとは別に、着実に放送とネットの融合は進んでいっています。


CNET Japan


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2005年10月17日

ライブドアのホリエモン ネットビジネスから宇宙ビジネスへ飛び出す

 ホリエモンの面目躍如! 後出しジャンケンの楽天・三木谷社長もさすがについていけないかも?

 ライブドアの堀江貴文社長が16日、福岡市内で行われている国際宇宙会議福岡大会の会場で会見し、2008年にも宇宙旅行ビジネスに新規参入する計画を発表しました。

 今回の事業は、ライブドアとは別に、堀江氏が宇宙旅行ビジネスを手掛けるために個人事業として設立した「ジャパン・スペース・ドリーム」として行うことになるそうです。ライブドア株の一部を売却した資金で数十億円を投資した模様です。

 現在、2000万ドル(約22億円)と高価な宇宙旅行の費用を「できるだけ早く10分の1以下にしたい」「商業有人宇宙飛行を一刻も早く実現したい。2〜3年以内に実現すべく動いているが、将来は月や火星にも行けるようにしたい」と熱っぽく語る堀江氏。

 ホリエモンは、悪童というかなんというか、まさに少年の心と情熱を持った人だったんですね。少し見直しました。これはオトナの三木谷氏には考えもつかないことでしょう。もっとも、TBSとの統合騒ぎで、夢みたいな話に手を出す暇はないでしょうが。

 それにしても、もし10分の1に下がっても2億もかかるとなると、当分の間、億万長者だけしか、宇宙旅行できそうにないですね。

 ネットビジネスでしっかり稼いで、宇宙旅行にいけるようになりましょう。

 21世紀のステータスシンボルになるでしょう。

ライブドアニュース

CNET Japan


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2005年10月14日

ネットとメディアの融合 第2弾 楽天 vs TBS そして アップルのiPodビデオ

 楽天は昨日、子会社を通じてTBSの発行済株式数の15.46%を保有し、TBSに対して共同で持ち株会社を設立する提案を申し入れましたが、これは、今年の春、ライブドアがフジテレビに対して行ったことと同じように、メディア側の当惑、反発を招いているようにみえます。

 野球の球団の買収に関しては、ホリエモンのアブラアゲをさらった三木谷氏ですが、メディアに関しては、同じような、やや強引な手法を踏襲したようです。

 アメリカでは、タイムワーナーとAOLとの合併は、結局うまく行きませんでした。これはやはり、それぞれの会社の従業員どうしが、うまく融合できなかったためだと言われています。結構ドライと思われるアメリカでさえそれぞれの企業の文化、背景の違いが、こういう結果をもたらすということです。

 一方、昨日アップルがiPodビデオの発表をしました。テレビの人気番組やミュージックビデオなどが、$1.99でネットからダウンロードできます。アップルはiTunesとiPodで、音楽メディアの有料ネット配信を当たり前のものにし、今度は映像メディアのネット配信を実現しました。

 アップルはメーカーですので、同列に論じることはできないかもしれませんが、現実的なアプローチで着実にネットとメディアの融合に貢献していっていると思います。

 楽天とTBSの統合に関しても、着実な進展を期待したいものです。

楽天のニュース@CNET Japan

アップルのニュース@CNET Japan


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2005年10月13日

パソコン・インターネットとデジタルデバイド

 以前デジタルデバイドという言葉がありました。

 パソコンやインターネットを使いこなせるかどうかによって生じる格差のことです。
 これらを使いこなせないことによって、貧富の差が拡大するという意味を持っていました。

 ところが、現在の日本ではこれがあてはまらないどころか、むしろ貧乏な人ほどこれらにのめり込んでいるようです。

 佐々木俊尚氏の「ITジャーナル」によれば、

 団塊ジュニア世代の人で自分が”下層”に属していると思っているほど、パソコン・インターネットを趣味として挙げる人が多く、いわば、パソコン・インターネットは"貧者の娯楽"?になっている、という見方もできます。

 しかし、これも見方を変えれば、いかにこれらが社会全体に広く浸透してきたか、ということを表しており、ネットビジネスの市場がますます拡大しているということを意味するものだということもできます。

 "貧者の娯楽"か"ビジネスチャンス"か? データの捉え方で色んな解釈が可能ですね。



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2005年10月11日

携帯電話のオークションで楽天とドコモが提携

 楽天とNTTドコモが10月11日、インターネットオークション事業に関して事業および資本提携することを合意したと発表しました。楽天がオークション事業を子会社として切り離し、そこにドコモが出資するとのことです。

 ヤフーをはじめとして、携帯電話を使ったオークションが拡大していますが、楽天はNTTドコモのノウハウを生かして集客力を強化し、最大級のオークション事業に育てていく方針です。

 ネットビジネスのモバイル化がますます本格化しつつあります。


CNET Japan


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2005年10月09日

携帯電話向け燃料電池の実用化が近づく

 先週開催された、CEATEC JAPAN 2005では、昨年にはなかった内蔵型の燃料電池を使った携帯電話が登場し、実際に駆動させたデモンストレーションも行われるなど、実用化が近づいていることがうかがえました。

 メタノールを使った燃料電池などを用いると、1回の充電で10〜20時間の待ち受けが可能になったり、リチウムイオンバッテリーの2.5倍の時間も動作可能になったりします。

 これからはますます携帯電話などのモバイル機器を用いたネットビジネスが重要になってきます。



CNET Japan


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2005年10月07日

グーグルの地域情報・地図情報統合サービス

グーグルは10月6日、地域情報サービス「Googleローカル」と地図情報サービス「Googleマップ」を統合させたと発表しました。サービスのブランド名は「Googleローカル」。

 お店やサービスを検索するための検索ボックスと、地図検索用の検索ボックスの表示がワンクリックで切り替えられるようになりました。

 一番近いコンビニエンスストアを探す時や、オフィス周辺のランチを探す時などに便利です。

 7/1に掲載した「ヤフーの出前」と合わせて使えばよいでしょう。


CNET Japan


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2005年10月04日

マイクロソフト、Office 12でPDFをサポート

 Microsoft Officeのプログラムマネジャーによると、2006年後半完成予定のOffice 12ではOfficeのドキュメントをPDFフォーマットに変換できるようになるとのこと。ただ、Officeのアプリケーション内ではPDFファイルを実際に読むことはできず、PDFビューアは必要になります。

 PDFは「Word」「Excel」「PowerPoint」などの各アプリケーションでサポートされるようです。

 ネットビジネスではPDFでレポートや商材を配布や販売することが多いですので、Officeから直接PDFにできると、非常に便利になります。

 1年後が楽しみです。

CNET Japan


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2005年10月03日

ヤフー検索結果ページのリニューアル

ヤフーは10月3日、予定どおりウェブ検索サービス「Yahoo!検索」を「Yahoo! Search Technology(YST)」によるロボット検索の結果を優先して表示する仕様にリニューアルしました。

 今まではディレクトリ方式で表示されていましたが、今日からはグーグルのような検索結果の表示方式になります。

 この変更によってどのような影響を及ぼすのかというと、たとえば、今までディレクトリ方式で上位に表示されていたサイト、つまり、例えばビジネスイクスプレスを使ってヤフー登録をして上位に表示されていたサイトがこれからも上位表示される確約がなくなり、逆に、ヤフー登録をしていなくても、今まで入り込めなかったカテゴリでも上位表示される可能性が出てきたということです。

 上位表示が死活問題であるネットビジネスにおいて、ヤフー検索のシェアが70%の現在、この変更は、やりようによってはものすごいチャンスになります。いままで独占されて取れなかったキーワードで上位表示される可能性が出てきたのですから。


CNET Japan


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2005年10月02日

ビルゲイツ依然として料金所

 米経済誌フォーブスは、最新の米国長者番付を発表し、米マイクロソフトのビル・ゲイツ会長が資産総額510億ドルと今年もトップの富豪になりました(CNET Japan)。

 以前「料金所になる」の記事で具体例として紹介したあのビルゲイツが、今年も米国トップの億万長者ということです。

 彼は彼の行うあらゆる事業で「料金所」になることを目指しており、それに関わる人々から「広く薄く」「通行料」を徴収します。

 その結果、今年も米国一の金持ちです。


CNET Japan


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2005年07月01日

ヤフーの出前

 6/1の記事で宅配ピザのアフィリエイトについてご報告しましたが、今度はヤフーの出前サービスが始まりました。

 「Yahoo! グルメ」の出前注文サービス「Yahoo! グルメ 出前注文サービス」は、ネット上で出前サービスを行っている店舗が検索でき、オンラインで注文できるサービスです。

 同サービスの登録店舗は、ピザ、すし、中華など3,000店以上あり、即時配達可能な店舗の一覧表示や、「インターネット注文特典」も提供しています。

 また、「Yahoo!JAPAN ID」を利用すると、毎回配達先などを入力することなく、簡単に注文できます。

 試しに、郵便番号を入力してみると、配達可能エリア内の店舗が出てきます。
 ピザ、弁当、カレー等、結構使えるのではないかという印象です。
 大手のチェーンが参加していますので、都心だけでなく、結構広い範囲をカバーしているようです。

 ますますネットを介したビジネスが生活の隅々にまで浸透してきたという感じです。

japan.internet.com

「Yahoo! グルメ 出前注文サービス」


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2005年06月30日

猛暑で在宅勤務者が急増

 企業や政府機関にブロードバンドサービスを提供する英国のTelewestは、現地時間29日、同社のVPN(Virtual Private Network)サービスを利用する顧客が2005年上半期中に20%以上増加したことを明らかにしました。また同期間中に、Telewestの法人顧客は、自宅や遠隔地で勤務する従業員のためにネットワークの帯域幅を23%追加したということです。

 同社では、この傾向は在宅勤務者の急増によるものだと考えています。欧州では今夏、大半の地域が猛暑に見舞われると考えられていることから、この傾向はさらに加速するとTelewestは予測しています。

 Telewestによると、欧州のなかでもロンドン市民は特に在宅勤務を熱望しているといいます。同社によると、ロンドン地下鉄の平日の利用者は300万人以上で、市民の平均通勤時間は45分〜1時間だということです。

 「地下鉄は暑いし、ダイヤも乱れている。市内に向かう主要道路は渋滞しているし、会社についても空調の効きが悪い。さらに混雑時には電車の運賃が加算される。こうした事情から、ロンドンでは、これまでにないくらい在宅勤務する人が増えている」とTelewestは29日の声明の中で述べたそうです。

 通勤時間などを考えれば、日本の方がもっと長いですし、今年は猛暑になりそうですので、これからは日本でも在宅勤務をもっと推進していくべきではないかと思います。

CNET Japan


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2005年06月29日

ネット利用時間、初めて「新聞」を抜く

 総務省が28日に公表した2005年版「情報通信白書」によれば、04年調査では1日当たりのインターネットの平均利用時間は37分(前年は32分)で、新聞の31分(同33分)を初めて上回り、情報収集手段に不可欠なメディアになりつつあることを裏付けました。

 とくに13−19歳では、1日当たりのインターネットの利用時間が108分と新聞の22分の5倍近く。50歳代でもネットの利用時間が新聞を上回り、新聞を読む時間の方が多いのは60歳代だけ。

 若い人が新聞を読まないのは分かりますが、50代の人までもネットの方が長いということは、日常生活に完全に浸透してきたということでしょう。

 情報通信サービスへの年間支出は毎年伸び続け、04年は世帯支出全体の4%に達し、この10年で2倍になりました。

 インターネットや携帯電話の普及を考えると、2倍といっても少ないような気すらします。

 インターネットを利用したビジネスも活況で、ネット広告費が04年に初めてラジオ広告を上回ったほか、ネット証券による取引金額は99年の11兆5000億円から03年には115兆円と4年で10倍、ネット専業銀行の預金残高も03年度に7202億円と2年前の3・7倍に膨らみました。

 これからは、「情報」が重要な意味を持つ産業は、どんどんネットにシフトしていくと思われます。もちろん従来のビジネスが置き換わってしまうことはすぐにはないでしょうが、暫く共存状態が続いて、その後徐々にネットに重点が移っていくでしょう。


CNET Japan


posted by  ネットプレナーmasa at 19:19 | Comment(0) | TrackBack(0) | ニュース

2005年06月24日

オンライン株取引の初心者が増加

 インターネットコムとインフォプラントが行ったオンライントレードに関する調査によると、利用歴1年未満のユーザーは6割を超えていることがわかりました。

 調査対象は、 20代〜50代のオンライントレードを利用しているインターネットユーザー300人。

 現在オンライントレードを利用している300人に、利用歴を尋ねたところ、6か月未満がトップで46.0%、6か月以上1年未満が16.0%でした。(1年以上2年未満は7.7%、2年以上は30.3%)

 オンライントレード利用以前のトレード経験については、「(経験が)ない」ユーザー(65.7%)が「ある」ユーザー(34.3)を上回っています。これから株取引を始める人はオンラインが主流となるようです。

 手軽に始められるので、株取引が手軽になったかのように錯覚してしまいますが、投資はもっとも高度なスキルを要するものなので、経験を積まないと中々勝ち続けることは難しいと思います。
 小額の取引を繰り返して経験を積むようにすれば、将来的には大きなリターンを得ることができるでしょう。

Japan.internet.com


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2005年06月23日

国内カード各社、被害防止策を強化

 米国でクレジットカードの顧客情報が大量に流出した問題で、国内カード各社は、不正使用検知システムの強化やカードのIC化促進など被害防止対策の検討に乗り出しました。

 国内カード会社の不正利用による被害は、判明しているだけで300件以上、4000万円以上に拡大しています。

 各社では、不正利用を24時間監視する検知システムを導入しており、加盟店から送られてくる利用照会をリアルタイムで監視。

 不正利用の疑いのある取引を検知すると、カードの受付を停止し、会員に連絡を取り、不正使用と判明すれば、利用を拒否します。

 カード業界にとっては、偽造カードづくりが困難なIC化の促進も大きな課題。各社では、新規発行や更新の際に、ICカードへの切り替えを進めています。

 ただ、加盟店に置かれている読み取り機のうちIC対応機は、10%程度しかなく、また現在のICカードは、従来の磁気テープも備えており、テープの情報を読み取り偽造するスキミング被害には、効果がないのが実情です。

 当面ユーザとしては、クレジットカードの利用明細をよくチェックし、身に覚えのない支出が含まれてないかを常に調べるということでしか、対策が立てられないようです。

 また、最近は色々なカードにクレジット機能が付加されていますが、不要なクレジットカードはできるだけ作らないようにした方がよいでしょう。

 それにしても、現時点では仮にICカードへ切り替えたとしても、現実的にはあまり効果がないというのは、たいへん残念なことだと思います。


CNET Japan


posted by  ネットプレナーmasa at 21:15 | Comment(0) | TrackBack(1) | ニュース

2005年06月21日

4000万件のカード情報流出

 MasterCard Internationalは米国時間17日、4000万件を超えるクレジットカード情報が盗まれた可能性があると発表しました。

 MasterCardによると、情報が流出したカードのうち、約1390万件が同社ブランドのもので、このほかVisaのクレジットカード約2000万件に関する情報も盗まれており、またAmerican ExpressやDiscoverを含む他のカードにも被害が及んでいるとのことです。

 MasterCardの声明によると、今回の情報流出は、アリゾナ州ツーソンの支払いデータ処理業者、CardSystems Solutionsで発生したもので、犯人は同社のネットワークに存在していたセキュリティ上の脆弱性を悪用して内部に侵入し、カード保有者の情報にアクセスしたということです。

 また、CardSystems のデータベースから情報が流出した自社のカードのうち、とくに6万8000件分について、実際に不正使用があったことを確認したということです。

 これだけ大規模な情報流出になると日本のクレジット会社も一部影響を受けており、特に海外でクレジットカードを使用した人など被害を受ける可能性もあります。

 ネットショッピングなどではクレジットカードは、番号と氏名、有効期限さえ入力すれば本人確認なしに使用されてしまいますので、カード情報が流出すると影響が大きくなります。

 ネットワークセキュリティの問題でこのように大量の情報が簡単に流出してしまうというのは、ネット社会の脆さを表すものとして、真剣な対策が求められる事件です。

CNET Japan

Japan.internet.com


posted by  ネットプレナーmasa at 19:34 | Comment(0) | TrackBack(0) | ニュース

2005年06月20日

ヤフーの新検索「Yahoo! SEARCH」ベータ版

 ヤフーが、検索に特化した新サービス「Yahoo! SEARCH(ベータ版)」を公開しました。

 「ウェブ検索」「Yahoo!登録サイト検索」「Yahoo!画像検索」「Yahoo!音声検索」「Yahoo!動画検索」「Yahoo!商品検索」の各検索機能を1つのサービスに集約し、それぞれをタブで選択します。また、検索ワードと組み合わせて入力されることの多いワードも一緒に表示する「検索関連キーワード」機能も付きました。たとえば、「お中元」で検索すると「お中元 時期」「お中元 マナー」「お中元 バイト」などが表示されます。

 実際に使ってみると、インタフェースといい、検索結果といい、グーグルの表示に非常に良く似ており、かなり意識した作りになっていると思います。

 今後、ヤフーの検索として従来のポータルサイトの検索窓が使われ続けるのか、この検索専用サイトが使われるようになるのか、興味津々といったところです。

CNET Japan

Yahoo! SEARCH(ベータ版)


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2005年06月19日

ブログ機能を使った大型比較情報サイト

 オプトは6/17、ブログ機能を利用することにより低コストで比較情報サイトを構築できるシステムを開発、このシステムを用いた大型比較情報サイト「くらべるネット」を開設したと発表しました。

 今回開発されたシステムは、ブログ機能でサイトのひな型を作成して商品情報を掲載するだけで、利用者が評価コメントを書き込める比較情報サイトが開設できるというもの。

 また、このシステムを使って開設された「くらべるネット」では、6月中にブロードバンドや結婚相談所、転職、バイト、人材派遣、結婚式場、引っ越し、ホスティング、予備校・塾、英会話、家庭教師、海外ホテル、コンタクトレンズ、着うた、ホームページ制作、グループウェア、税理士の17カテゴリを構築する予定だそうです。

 ユーザーのコメントが簡単に書き込めるということですが、どれくらいの数のコメントが得られるかで成否が決まってくるでしょう。

 あるカテゴリについて、複数の業者の商品を並べているので、それらを簡単に比較することができるということですが、価格を含めた詳細がそれぞれの商品ページにリンクされていますので、もう少しここで比較できる情報を増やした方がより便利になるかと思います。

CNET Japan

くらべるネット


posted by  ネットプレナーmasa at 16:18 | Comment(0) | TrackBack(0) | ニュース

2005年06月17日

カカクコムが不正アクセスの影響を半分以上回復

 価格.comの不正アクセス事件から約1ヶ月経ちました。サイトの1次的閉鎖の影響に関する発表によれば、月間売上高約32億に対し、1.5億から2.5億程度とのことです。

 
 業績見通しがはっきりしたことで、6/16の株価は、前日比1000円高の88万3000円と、8営業日連続で値上がりしています。

 不正アクセス事件後、サイトが再開されたのは5/24でしたが、それ以降も業績への影響など先行きが懸念されたことから下げ止まらず、6/6に直近安値79万円を付けていました。

 事件前には85万5000円〜95万5000円程度でしたので、直近6/16までに半分以上回復したことになります。

 ネットビジネスに対する影響の大きな事件でしたが、他のサイトへの波及は今のところ目だっておらず、とりあえず一安心というところですね。

CNET Japan


posted by  ネットプレナーmasa at 22:56 | Comment(0) | TrackBack(0) | ニュース

2005年06月01日

宅配ピザのアフィリエイト

 宅配ピザチェーン「ドミノ・ピザ」を展開する株式会社ヒガ・インダストリーズは、リンクシェア・ジャパン株式会社のアフィリエイトネットワーク「リンクシェア」と提携し、「ドミノ・ピザ アフィリエイト・プログラム」の提供を開始しました。

 リンクシェアに加盟した Web サイト内にドミノ・ピザのリンクを掲載し、ユーザーがオーダーサイト「MyDomino’s」から商品を購入した際、一定の報酬が支払われるもの。

 MyDomino’s からのオーダー情報は、ドミノ・ピザ各店舗に設置されている管理システムとネットワーク上でデータ連携しているため、電話による受付と同様に30分程で指定の届け先までピザを配達することができるそうです。

 Webサーフ中に、おなかが空いたらクリックしてピザが食べられるとなると、結構注文してしまう人が出てくるのでは?これは色々なサイトでやってみる価値がありそうです。

 もっとも近くに店舗がないとだめなので、ある程度、都市部に限られてくるのではないでしょうか?

Japan.internet.com


posted by  ネットプレナーmasa at 23:01 | Comment(0) | TrackBack(2) | ニュース

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